エレベータの安全性


エレベータの安全性


一昔前に比べるとエレベータの安全性は大きく向上しており、これによりエレベータはより建物の資産価値を高めるものへ変化しています。
安全性を確保するための法律も数年ごとに見直されているため、リニューアルすることで大きく安全性が高まる場合もあります。
直近で施工されたエレベータの安全基準は、2009年の建築基準法の改正です。
この改正は平成17年の千葉県北西部地震の際に起きたエレベータの閉じ込めや、平成18年に東京都で起きた事故を受けて施工されました。
見直されたポイントは大きく分けて2つ。戸開走行保護装置を設置するよう義務付けられたことと、予備電源を備えた
地震時等管制運転装置の設置をするよう義務付けられたことです。これにより改正以降に作られたエレベータでは必ず、扉が開いたまま動くことがなくなり、
地震が起きた際には初期微動(P波)が届いた時点で最寄り階へ停止するようになりました。

改正以前に作られたものでもメーカーの独自基準やオプションで、これらの機能がつけられているものもあります。
これ以外にも強度の改善や引っ掛かり防止など、細かな点でいくつか安全性にかかわる基準が改正されました。
安全基準にはさまざまなものがあり、かごが到着しないと乗り場のドアが開かない仕組みになっていたり、速度が出過ぎないよう調整する装置が
ついていたりします。また事故や災害だけでなく、防犯にも役立つ機能が備えられます。狭い密室であるエレベータは、残念ながら
犯罪現場になってしまうこともある空間。しかし防犯カメラを設置すれば24時間エレベータ内を監視してもらえますし、非常警報装置を設置することもできます。
女性の住民にとってはこれらを設置していることで非常に安心感が高まるため、入居率の向上にもつながります。

古い機種ではこれらの安全対策が十分でないものもあります。最新機種にリニューアルすることで最新の安全基準に適合したエレベータを導入できる上に、
電気代やメンテナンス代などが安くなる場合もあるので検討してみましょう。


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